アフターコロナに向け、もう一度省エネに注力！[Case496]

1991年創設、2016年に保育園から認定こども園へと移行した一津屋愛育園は140名の幼児を37名の職員が見守る。園長の前田久野氏は「グループでいくつかの事業所が電気の"見える化"を導入しており、内容はおおむね理解していました。担当営業から改めて話を聞き、職員の意識が変わるなと思い導入しました」と話す。同園の電力ピークは夏場の午前。空調稼働と給食の調理が重なることでピークとなっていた。事務室と教室ではタイマーを活用し、空調を業務開始前の6時45分から7時30分ごろにかけて分散稼働することでピークの抑制を図った。

さらにSMART CLOCKが赤く光った場合は職員室や給食室で切れる機器類を探し、対応している。「見える化」の導入により、職員も電気のムダを意識するようになったが、その状況を変えたのが新型コロナウイルス感染症の流行だ。感染症対策で建物内は密を避け、換気のために対角線の窓を開けながら空調を稼働する。また園児が密になるのを避けるため、広い遊戯室で歌を歌うなどの工夫がされるようになった。その結果、契約電力は導入前と同等、使用電力量は5％ほど増えている。

2023年6月現在、新型コロナが5類へ移行したのを受け、換気・消毒を徹底して感染が広がりにくい状況をつくりながら、徐々にコロナ前の活動を再開し始めた。今後盛夏に向け電力ピークを迎えるため、園では改めて省エネの基本行動を確認している。使っていない部屋の照明・空調を消し、職員はなるべく職員室に集まるなど、基本の徹底を通じ、コロナ禍で上がってしまった契約電力・使用電力量を再び低減しようと考えている。