電気の「見える化」でコスト意識の定着を図りたい[Case484]

1956年創業の同社には高周波発振器による焼入れを行う本社工場と、レーザーを用いた焼入れを行うレーザー工場の2事業場がある。「供給元を新電力に変更し、電気料金が下がったとよろんだのも束の間、同社が小売事業から撤退すると聞きました。これを機に電力会社を日本テクノに変更し、あわせてサービスを導入することにしました。」と話すのは代表取締役の後藤光宏氏。これまでの新電力は数ヵ月に1回、営業担当が使用量のグラフをまとめて持参するだけだったが、当社サービスであればSMARTMETER ERIA（以下、ERIA）やデマンド閲覧サービスで好きなときに電力利用状況が把握できる。これが業務改善に大きく役立った。

「本社工場ではもともとデマンド監視装置を入れ、数値管理はしていました。しかし2020年に新型加工機器を導入した際、デマンド監視装置の設定を変更し忘れており、デマンド値が下がりませんでした。電気の使用状況を"見える化"することで、いろいろなムダがあぶり出されます。一つひとつ指摘しながらピークをずらし、デマンド値を改善していきました」。現在、新型コロナウイルスで受けていたダメージから回復傾向にあり、使用電力量が増えてきている。そうしたなかでもデマンド値が設定を超えないよう、デマンド管理に取り組んでいる。

そのほかにも業務繁忙期は退勤時の空調消し忘れなどがあったが、ERIAの待機電力をチェックする習慣がつき、現在はそうした消し忘れなどもなくなった。「電力料金単価などもわかるので、定格出力30kWhのクーラーの当社の場合、1時間のフル稼働で電気料金はいくらだよ、といった感じでコストの話がしやすくなりました。見える化を通じ、kWhがいくらかというというイメージを全員にもってもらえるとよいと思います」。