電気の「見える化」で従業員の意識が変化[Case487]

1968年創業、いかめしをはじめとする水産品を製造する同社。代表取締役の対馬正樹氏は「私が単に使っていない電気を消そう、といってもなかなか浸透しません。それよりも電気の「見える化」を使い現場に注意を促す方が、意識改善が進むと考えました。導入前には同業他社を訪問し、実際にどのように運営しているかを見て、自分なりにイメージを掴んでから導入しました」と話す。同社の電力ピークは漁が最盛期を迎え、気温も上昇する夏。包装室にSMART CLOCK、事務スペースにSMARTMETER ERIAを設置し、目標値を少しずつ下げながら、現場の改善を促す試みが始まった。

まず取り組んだのは空調の稼働調整だ。事務スペースでは設定温度などを意識せず好きに使っていたが、ピークが近づくと温度を上げるようにした。さらに包装室では全4台の真空包装機のうち1台の稼働を止め、それでもSMART CLOCKの表示が変わらない場合には空調の設定温度を少しの間だけ高くする。

ほかにも以前は24時間コンプレッサーを稼働していたが、運用方法を見直し必要なときのみ稼働したことで、使用電力量が大幅に低減した。随時、業務の内容を検証しながらムダをあぶり出し、省エネ活動に取り組んでいる。

省エネ活動は二人三脚で進めてきた。「日本テクノの営業担当より"御社の規模感ならもう少し目標設定値を下げても大丈夫でしょう"とアドバイスをもらい、成果を出してきました。たとえば冷凍庫などは10分程度止めてもなかの商品に支障がないといったことも営業担当のアドバイスで知りました。電気を「見える化」し、省エネに取り組んだ結果、同じ業務を行ううえでも工夫が生まれました」。今では「電気をムダにしない」が同社の合言葉となって定着している。