省エネ効果を生んだ現場の工夫［Case530］

全校生徒約1,600人を誇る茨城県水戸市の私立水城高等学校。事務長の鈴木利久氏は日本テクノ営業担当者の説明により、同校は以前からデマンド値535㎾と実際の使用量より余裕のある数値で電力会社と契約していたことがわかった。近年は電気代が上がっており、自分たちの工夫でデマンド値および使用電力量を低減できるのであればと考え、鈴木氏は職員会議で上申。2023年2月にサービス導入を決めた。「経費の低減効果が見込めることから、導入はスムーズに決まりました。本校では教頭が先頭に立ち、SMART CLOCKの色を見ながら空調温度を職員室で一括調整しています。導入1年目の夏は頻繁に警報が鳴っていましたが、現在は月に1度鳴る程度です」

年度当初は低めの目標値でも警報は鳴らなかったが、夏が近づくにつれ、徐々に警報の発生回数が増えた。特に学年集会で講堂を使用する際に警報が鳴ることがわかった。講堂の空調スイッチは1つのみ。早朝から徐々に冷やし始めるというルールを決め、教諭たちはそれを守っている。こうした取り組みの結果、契約電力は1年目に458kW、2年目には444kWまで下がった（17.0％改善）。

教諭たちはさらに現場でできる省エネの工夫を探した。その結果取り組んだのが放課後自習室の活用の徹底だ。それまでは教室に残って自習している生徒も一定数いたが、終業後の18時から21時まで居残る際は自習室を使うよう生徒に求めた。照明や空調などのムダな稼働をやめるという趣旨に生徒も賛同し、ルールに従って行動している。
同校では現在も電気の使い方にムダはないか検証し、学業に励む生徒に無理を強いることなく省エネ行動ができるよう模索を続けている。