現場に即した調整と工夫で年間約80万円のコスト低減[Case378]

代表取締役社長の川松正夫氏が茨城県の省エネ診断を申し込むと設備の老朽化への指摘が相次いだ。しかし、導入費用の面から早期の実現は難しいと判断し、費用負担の少ない運用改善による取り組みへとシフトした。電力ピークは冬場と夏場、空調の立ち上げが重なるのが原因だった。空調は始業1時間前の7時30分から6台を一斉稼働していたが、6台のうち3台を8時10分に、1台を8時30分に稼働するよう調整。残り2台はより寒暖が厳しい時に限り、9時以降に稼働することで電力ピークを分散した。また、窓を遮っていた物置き場のレイアウトを変更して風の流れを改善し、空調稼働を抑えるようにした。

従業員からのアイデアを生かした取り組みもある。電線ケーブルの加工をする際は熱を加え、素材をやわらかくする必要がある。従来は800Wの電気ヒーターで加温していたが、稼働時間は1日8時間にもおよぶため、夏場は室温の上昇を招いていた。作業スペースを囲って熱の広がりを抑え、どれくらいの熱源なら同じ効果が得られるか検証したところ、なんと1/10以下の60Wで済んだ。夏場の室温上昇も大幅に改善されたほか、エアコンの使用電力抑制や作業環境の改善も図れた。