取り組み内容

梱包用のダンボール材、緩衝材の再利用 サプライヤーが納品時に使用したダンボール材、緩衝材を取り置きし、倉庫管理業者の協力のもと、社内各拠点への商品手配時に流用しています。また、社内各拠点から不用品を返却する際にも流用し、可能な限り、不要なダンボール材、緩衝材の購入を控えるとともに廃棄物の抑制に努めています。

マニフェスト（産業廃棄物管理票）の電子化 2021年4月より、紙マニフェストから電子マニフェストに変更しています。電子化により、事務処理の効率化はもとより、紙の削減や省スペース化、郵送料の削減などとともにデータの透明性が確保されます。